医療・福祉の資格の取得方法・Ｑ＆Ａ：医療と福祉の資格ガイド

（１）どの資格について知りたいのかを最初に伝える

試験の実施機関によっては、ひとつの機関でふたつ以上の試験事務をとり行っている場合があります。

また、代表電話を受付係がとってから、関係部署に回してくれる場合もあります。

まず相手が電話口に出たら、「○○という資格について、受験要項がほしいのですが」というように、知りたい資格の名称と知りたい内容を伝えましょう。

（２）資料請求の方法を聞く

「○○試験について、受験要項がほしいのですが、どのように資料請求すればいいですか？」

担当者が電話口に出たら、このように切り出しましょう。

電話による請求が可能な場合は、相手があなたの住所や氏名をたずねてくれます。

書類郵送によって請求を行わなければならない場合は、返信用封筒の作り方など請求方法を教えてくれるはずです。

請求方法を教えてもらったら、必ず最後には「ありがとうございます」の言葉を添えるようにしましょう。

医療系の仕事と福祉系の仕事、どちらを選ぶべきか迷っています。

「どちらを選ぶほうが有利か」「どちらのほうが楽か」ではなく、あなたが「何をしたいのか」をまず考えるべきでしょう。

医療や福祉の仕事では、やりがいもある反面、重い責任を背負わなければならないことばかりです。

「何となく人の役に立ちたいから」「誠実そうなイメージがあるから」などの理由だけで選んでも、適当にこなしていけるというような仕事ではありません。

また、医療と福祉の分野は、両者が密接に噛み合わさっていて、仕事も連携をとりながら進められている領域です。

ですから、どこからが医療、どこまでが福祉というように明確に区分けすることができないことも多いのです。

たとえばリハビリに携わっている理学療法士は、老人福祉施設でも一般病院でも働いています。

在宅ケアの主力とされているホームヘルパーも、介護の知識や技術とともに医学や運動生理学の知識をもって病院などでも活躍しています。

まずはあなたが、自分自身を見つめ直し、将来の選択についてじっくり考えてみることです。

医療・福祉の資格をもっていれば、将来、絶対に食べるのに困らないって本当ですか？

「絶対に」と言い切ることには少々抵抗がありますが、おおむねは困らないと考えても差し支えないでしょう。

とくに厚生省の「新ゴールドプラン」などで、供給数の目標設定がなされているような職種（ホームヘルパーなど）や病床数の増加が望まれている施設で働くことができる資格をもつ人々には、今後も安定した需要が確保されていく見通しです。

ただし、医師や歯科医師などは、現在は過剰の時代といわれており、独立開業などもままならなくなっています。

大学病院などで勤務医として働く場合、勤務時間が不規則で厳しい割には、普通のサラリーマンとあまり変わらない給与で働かなければなりません。

また、たとえ開業できたとしても、患者が来てくれず倒産してしまうケースも目立ってきています。

しかし一方、へき地や離島の福祉施設などでは医師や歯科医師の不足が相変わらず叫ばれています。

需要のある領域を的確に見抜いていくことで、過剰時代に対処していくほかありません。-----
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医療・福祉の仕事に向いている人って、どんな人ですか？

結論から言えば、「医療や福祉の仕事をしたい」と心の底から思えることが、第一の適性です。

医療や福祉の分野は、中学や高校ではまったく習ったことがない専門知識を要求される仕事ですし、必ず人間を相手にしなければならない仕事です。

ですからどんな仕事であれ、その職業に就くためには、まず専門知識を新たに学ぶ必要が生じます。

そして、知識や技術が将来誰かのために使われるのだという重い責任を感じ、誠意をもって勉強することが大切です。

もちろん人の命や健康を預かるのですから、どの試験もやさしくはありません。

これらの平坦ではない道のりを乗り越えていくためには「ただ何となく」ではなく、本当に医療や福祉の仕事をしたいのだという強い意志が必要になるのです。

そして何よりも人を好きであること。

障害者や病人・患者という弱者に毎日接していくためには、他人の痛みを感じとることができる感受性と同時に、やはり基本的に人間を好きであることが大切だからです。

看護士をめざしています。

看護は、まだまだ男子には厳しい職場だというのは本当ですか？

看護士をめざす男子学生の割合は年々増えてきています。

看護学校の多くはすでにこの数年の間に男子学生の受け入れを開始し、大学・短大でも受け入れ校が着実に増加しています。

たしかに数年前までは、看護士は「体力と腕力を必要とする精神科か、機械の多い透析室にしか配属されない」といわれ、医療・福祉現場における待遇も好意的なものではありませんでした。

しかし、数の増加とともに、最近では一般病棟への配属も増え、とくに小児科では看護士のもつ「父性」が小児の療養生活に欠かせないものとして、たいへん歓迎されるようにもなっています。

まだまだ女性の力が強い職場ではありますが、近ごろは主任や婦長など管理職につく看護士の姿も現れ、戦力として重視される立場を着実に確保しはじめています。

男性のもつ体力とフットワークの良さは看護現場に活気を与えますし、今後は、男性にしかできないケアのあり方を確立することで、専門性を高めていくことも期待されています。

医療・福祉の分野への転職を考えているＯＬですが、

働きながら学ぶことはできますか？

日ごろ働きながら専門学校などへ通い、資格を得て転職するケースは、ずいぶん多くなっているようです。

専門学校の側でも、資格の種類によっては夜間制のコースを開講し、社会人への門戸を開く態勢を整えていますので、直接学校に問い合わせてみるとよいでしょう。

社会福祉士や診療放射線技師など比較的難しいといわれている養成コースであっても、大学の夜間部を利用するなどすれば、修得は可能でしょう。

また、看護学校などでカリキュラムが綿密に組まれていて、実習やレポート提出も多く、とても会社員として働きながら学ぶことなど難しいような養成コースであったとしても、
昼間は看護助手として働き、夕方から学校に通うというような方法がないわけではありません。

ＯＬとして働きながら通学する目的が、もしも経済的な理由だけであるならば、少々乱暴かもしれませんが、こうした形で資格取得の前にとにかく転職を果たしてしまうという方法もあるのです。

専門学校と短大・大学との違いは、一言で言って何ですか？

看護婦（士）や介護福祉士・臨床検査技師などいくつかの資格では、養成コースとして専門学校と同時に短大・大学も指定されており、どちらを選んでもいいようになって．います。

一言で言えば、専門学校と短大・大学の違いは「即戦力を育てるか、管理者を育てるか」の違いだと言うことができるでしょう。

多くの専門学校では、養成カリキュラムにおける実習の比重が大きいようです。

これは、病院や施設など医療・福祉の現場に出たときに、すぐに仕事をこなすことができる技術力を身につけさせるためです。

そのため専門学校を卒業した人は、職場で歓迎され、一度に大量に採用されるケースも珍しくありません。

それに対して短大や大学では、カリキュラムのなかで幅広い知識や理論の修得を目標にしています。

これは仕事に就いた先で、将来は管理者として、専門分野のよりよいあり方やサービスの提供のしかた、そして就業環境の向上や発展の方法などについて努力することのできる資質を養うためです。

両者の性格を知ったうえで、自分にどちらの選択が適しているかを考えてみてください。-----
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医療・福祉の仕事に就くためには、　必ず学校に行かなければならない？

医療・福祉の仕事では、高度な専門知識と技術と、迅速かつ正確な判断力を要求される場面が非常に多いといえます。

そのために、ほとんどの職種が法制化され、仕事に就くためには専門の学校を卒業して国家試験や認定試験などの試験に合格しなければなりません。

しかし、ホームヘルパーや介護アテンドサービス士・助手クラークなどの一部の資格では、通信講座や自治体が主催する講習会を受講するだけで資格が得られ、その仕事に携わることが可能なものもあります。

これらについては、別のところでに詳しく記載しますので、参考にしてください。

また、法制化はされていなくとも、医療事務職員やカイロプラクターなどのように、学校などで本格的に勉強をしなければとても社会では使いものにならない資格が多いのも医療・福祉分野の特徴です。

人の命と健康にかかわる仕事に就くのですから、ある程度の通学や勉強期間はやむを得ないものでしょう。

（１）とろうとしている資格の名前を伝える

「○○という資格をとるための学校案内がほしいのですが」というように、まずはあなたがとりたい資格の名前を伝えましょう。

学校によっては、臨床検査技師の養成コースと診療放射線技師の養成コースを併設しているなど、複数の養成コースをもつところも珍しくないからです。

（２）資料の請求方法を尋ねる

学校の多くは、電話による資料請求が可能です。

この場合は、相手があなたの住所や氏名をたずねて郵送してくれます。

しかし、学校によっては書類により請求をしなけらばならないところもあります。

そのときは、書類の書き方や返信用封筒の作り方など教えてもらいましょう。

また、入学願書がほしいのか、学校案内がほしいのかを聞かれるときもあるでしょう。

少しでも入学の意思があるのならば両方を、まだまだ検討中ならば学校案内だけほしいことを伝えましょう。

多くの学校では、カリキュラム・実習内容・就職実績などを記載した総合パンフレットを作成しています。

（３）学校見学ができるかどうかを聞く

もしもあなたが、資格をとることを本格的に考えているのならば、学校見学は不可欠です。

学校によっては、広告や宣伝にばかりお金を使い、名前は知られていても実際の内容はとてもお粗末なところも存在するからです。

それは授業中の生徒たちの勉強態度や講師などの授業に対する熱心さなどによって、およそつかむことができます。

また、たとえその学校に入学しないとしても、同じ資格をとるための養成コースであれば、カリキュラムの内容や実習設備は大きく変わるところはありません。

ですから、資料請求とともに、学校見学ができるのかどうかをたずねて、比較的早い時期に見学しておくことをお勧めします。

医療・福祉の資格を取得するためには、文部大臣指定の学校や厚生大臣指定の養成機関で、数ヶ月から1〜2年間ほど専門の知識と技術の修得が要求されることがあります。

とくに医療・福祉系の養成機関における勉強は、ビジネススクールや英会話学校など他分野の学校と比較して、カリキュラムや勉強内容ともにハードで専門的かつ高度なものが大半です。

せっかく資格をとりたいと思って学校に入学しても、途中で挫折してしまっては何にもなりません。

入学後に自分が学校の勉強についていけるのか、ハードなスケジュールを本当にこなしていけるのかを考えるためにも、学校の資料を請求しておくことは欠かせません。

医療・福祉系の養成学校は書店で売られている各種学校ガイドなどに載っています。

ガイドブックから調べて、該当する学校に問い合わせるのがいいでしょう。

できれば、あなたの自宅から近いところや通学可能な地域の学校に問い合わせ、資料を熟読した後に、学校見学も行えばベストです。

実際に先輩たちが学ぶ姿を見ることで、学校の雰囲気や授業のレベルもわかるでしょう。-----
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現在の日本の医療の実態や問題点を探ってきましたが、いよいよ第4章からは、個々の資格について紹介していきます。

そして、自分の取得したい資格が見つかったら、より詳細に内容が記述された具体的な資料の請求をすることになります。

資料の請求先は「問い合わせ先」として第4章の各資格の項目の最後に記載してあります。

この多くは、その資格を取得するために受けなければならない国家試験や認定試験を実施している関係機関の所在地です。

受験資格や試験までのプロセスを知りたいなら

各資格試験の実施機関からは、毎年定まった時期に受験希望者に向けて受験要項が配布されています。

受験要項には、必ず受験資格という欄があり、これを見ると、その試験を受けるまでに通らなければならないプロセスが、おおむねわかるはずです。

要項には受験科目か試験内容が記載されているはずですので、試験を受けるために専門学校などで勉強しなければならないのかどうかがつかめるでしょう。

受験要項を請求する場合には、「問い合わせ先」に請求してください。

「郵送のみ」と記載されているところ以外なら、事前に電話で請求方法を確認するのもいいでしょう。

電話をかける際には、聞きたいことなどをメモにまとめてから、簡潔に要件を伝えるように心がけましょう。

一昔前まで、医療・福祉の仕事に対して、社会一般が抱くイメージには、マイナスの要素が多くつきまとっていました。

一時期、流行語にもなった「3Ｋ（きつい・汚い・危険）」などは看護婦（士）に必ずつけられた形容詞だったものです。

確かに、昨今の非加熱血液製剤や大腸菌0−157、また病院内感染などの騒動を見るまでもなく、日本の医療・福祉行政は、欧米はじめ世界の先進諸国に比べ、とても十分とはいえない状況にあります。

厚生省など二流官庁の代表のようにいわれた時期もありましたし、厚生予算そのものも通産省や建設省に比べれば貧弱なレベルにあったのも現実です。

しかし、成熟した先進資本主義国である日本の国民には、相応のレベルの権利意識と生活実感があり、超高齢化社会を目前にして、モノを所有・消費したいというよりも、生活の快適さ・クオリティの向上を求めることに関心を移しています。

そして、世界に類を見ない速度で進む日本社会の超高齢化構造を反映してか、何よりも医療・福祉サービス体制の充実を求める声が高まっています。

頑迷な官僚行政も政治も、これにはある程度こたえざるを得ないわけで、さまざまな矛盾と欺瞞を含みつつも、医療・福祉に関するシステム・技術は大きく変わろうとしています。

こうした環境の変化のなか、医療・福祉の仕事＝3Ｋ、というイメージの多くは過去のものとなりつつあります。

過去の誤解の多くは、医療や福祉にかかわる仕事が「患者や老人・障害者のお世話をする仕事」としてとらえられ、社会がその専門性を認めていなかったことにも一因があるのではないでしょうか？

医療・福祉サービスは必然的に病み衰えた人々に接するわけですが、その衛生技術が未発達であったために「病気に触れる危険な仕事」として認識されたために生じた誤解ではないでしょうか。

これらの大半が誤解や認識不足であったことを裏付ける証拠としては、最近の医療・福祉に関する資格取得ブームがあります。

とくに若い女性たちを中心に、医療・福祉に従事するための資格を（ときにはＯＬ勤務さえこなしながらも）取得する動きが大きくなっているのです。

この資格取得ブームの原因としては、ひとつにはバブル崩壊後の不況があります。

一般企業における女子社員の雇用減少・リストラや再就職の難しさなどを背景に、何ひとつ手に職をもたないことの不安定さ、不利さを彼女たち自身が痛感しているからでしょう。

そして、どうせ資格をとるならば、もっとも雇用が多く、需要も安定した職種として、医療・福祉の分野に視点がしぼられていったことは想像に難くありません。

同時にもうひとつの要因として、医療と福祉の職場自体が、貧弱であると言われてきた給与・待遇・衛生環境などの改善を、自ら率先して一斉に行ってきたことも挙げられます。
社会に浸透してしまった3Ｋなどの悪いイメージを改めることが、高齢化を迎える日本の社会を支えるうえで、職員の確保のためにも第一に実施しなければならない条件であったからです。

この成果か、最近では、前述の看護婦（士）でさえも量的な不足は緩和されつつあるといわれます。

また、文部省と厚生省が一体となって実施する高等教育計画に後押しされた形で医療・福祉教育機関の大学化・短大化なども、少しずつ実現しています。

いまや医療・福祉に携わる仕事は、高い専門性を備えて安定した雇用待遇を受けられる職業として、女性のみならず広く世間の注目を集めはじめているのです。

とはいえ、まだまだ社会全体の必要を満たすには、ほど遠いというのが現状です。

同時にこれからは、量だけではなく質の面からも満たされた医療・福祉サービスが望まれてきます。

良質のケアやサービスを提供するためには、より質の高い専門教育を受けた人材を集める必要があり、雇用に際しての資格の有無は一層重要になってくるでしょう。

言いかえれば、いまこそ医療・福祉分野で生きていこうという人々にとって「資格をとるチャンス」であるとも言えるのです。

良質な養成機関を見つけ、自分に適した資格をいまのうちに取得しておくことは、今後有利であることは間違いありません。